万歩計に代わる次世代型の活動量測定機器。健康寿命の延長に貢献。
高齢者のQOLを向上/維持する住宅に関する商品・サービス
投稿 : 2018/11/8(木) /
公開
メンバー紹介
理学療法士（リハビリ専門職種）。日々のリハビリを進める中で、人のQOLや幸せについて考える機会が多く、少子高齢化で生じた社会問題を理学療法士目線で解決しようと模索している。（疾病・転倒・介護）予防が得意分野。
これまで医療×ITで研究と事業開発の経験があります。
患者向けアプリやウェアラブルを活用した地域健康サービスの展開などに携わらせていただきました。
現在多くの時間を割いて、地域クリニックで総務・相談員をやっています。
プロダクトデザイン、3DCG、グラフィック、イラストなど得意としています。名古屋在住。
■実務経験
2005-2018 遊びに関わる企画デザイン開発
2019 健康に関わる企画デザイン開発
■Wemake実績
OLYMPUS Air01アクセサリー 優秀賞
富士ゼロックス 価値あるコミュニケーション 最優秀賞
DAIKIN ファイナリスト
LIXIL ファイナリストメンバー
https://www.takebonstudio.jp
『あそびごころ と ものづくり』をテーマにいろいろ活動しています。
バックボーンは建築デザインですが、科学（サイエンス）の活動も
しています。 そして、この7年〜 両親の介護生活にもなり
日本の福祉のレベルの低さに唖然。 アイデア、ものづくりで
風穴を空けられないかな、と思案中！。2018年夏に、実母が急逝し
七転八倒。 若くしての介護経験を活かして、この世に解決策を
デザインし、生み出したいと願いながら再生を模索する日々です。
ゴルフを教えています。現在はやや田舎に住んでいます。
新卒で旭硝子に入社し、約10年間新事業の立上げと立案に従事した。その一方でワンダースリー株式会社と週末起業し、ソーシャル防犯見守りサービスワンシビをリリース。現在は東大発のスマートアパレルスタートアップのXenomaで事業開発と営業に従事している。
リハビリの専門職 海外で経営（ビシネススクールMBAを取得後）
Cyberdyneにてマネージャー
現在は、老人保健施設にてリハビリの専門家です。生活の中で、高齢者の方達がどの程の運動をしているかの把握なをしていくかやその状態が身体機能や認知機能にどのように影響があるかを含めQOLの向上に努めております。
1985年大学卒業と同時に30年に亘ってマーケティング/マーケティング・コミュニケーションの世界に身を置いてきました。
下記は主な得意先です
・P&G（メディアプランナー6年）
・ネスレ ネスカフェ（担当年数約5年）
・ザ・リッツ・カールトン・大阪（担当年数約2年）
・サンスター口腔衛生商品（担当年数約6年）
・サンスター健康食品、スキンケア商品（担当年数約2年）
現在は合同会社ドーリン・ダルトン（Doolin-Dalton LL C）代表、関西学院大学大学院経営戦略研究科先端マネジメント（博士課程後期）在学中
電気屋のエンジニアです。特許持ってます。半田付け得意です。最近 Ubuntu で Python してます。情報工学修士です。
エレクトロニクス業界材料開発
課題や欲求
最近では健康寿命が注目され、いつまでも現役で頑張りたい方や家族に迷惑をかけたくないから要介護状態にはなりたくない方など、国民全体の健康増進に対する意識が高まっています。要介護の原因は様々ですが、大きな原因となっている廃用症候群（運動量が少ないことで全身が衰えること）や認知症には運動が効果的であることが近年、明らかとなってきており、運動の必要性が再認識されています。運動量を測定する機器として、既存の物では万歩計が一般的ですが、万歩計は身に着ける手間と、落とす・カウントされないなどのストレスがあります。また、毎日のように歩数を測り続けていても、そこからどのように健康に結びつくのか分かりづらく、運動が長続きしないのが現状です。
ソリューションと提供価値
そこで、毎回の装着の手間がかからないインソールに圧電センサーを内蔵し、靴に入れたままにしておけば外出時に歩数を計測してくれるインソールを考えました。また、圧電センサーは歩数以外の様々な身体機能に関するデータが収集できるため、専用のアプリと連動することで、使用者の身体機能を最新の健康科学と照らし合わせながらフィードバックしたり、記録を取らなくても活動量の変化や身体機能の変化を経時的に確認することができます。アプリをオンラインにすれば最新の健康科学を取り入れることができ、自分の健康度を科学のサポートを受けながら自分で管理する感覚が得られ、運動の効果を「見える化」することにより運動の継続をサポートします。
コンセプトの詳細
市場規模：健康寿命を意識し始めるであろう50歳以降から歩行困難となった高齢者を差し引いた数が対象
厚生労働省の介護予防推進事業として認められれば税金から補助がおりる可能性やビックデータを用いた高齢化の疫学研究としても利用される可能性があると思われる。